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otomo、日本旅館協会東京都支部、スパイスボックスが連携、東京の旅館をインバウンド旅行者と地域をつなぐ観光拠点に民泊ニュース

otomo、日本旅館協会東京都支部、スパイスボックスが連携、東京の旅館をインバウンド旅行者と地域をつなぐ観光拠点に

インバウンド旅行者向けのプライベートツアーサービスを運営するotomo(オトモ)株式会社は10月8日、日本旅館協会東京都支部および博報堂グループのデジタル総合広告会社であるスパイスボックスと連携し、日本の旅館ブランドの魅力を海外へ発信することを目的に、旅館ブランド活性化プロジェクトを始動したことを発表した。

民泊ニュース

JR東日本ら7社、クラウディング・アウト対策の特別連携サイトを開設

東日本旅客鉄道株式会社と株式会社JR東日本リテールネット、株式会社JTB、株式会社東急ホテルズ、株式会社百戦錬磨、株式会社プリンスホテル、JR東日本ホテルズの7社は9月20日、訪日外国人が多く訪れる秋のスポーツシーズンに、各社が提供するサービスやお得なプランを紹介する特別連携サイトを、9月20日から11月5日までの期間限定で開設したことを発表した。

民泊ニュース

民泊の一括検索サービス「StayList」が新たにベトナム語、タイ語に対応、ベトナム発民泊サイト「Luxstay」とシステム連携

株式会社StayListは9月24日、同社が運営する民泊の一括検索サービス「StayList」が新たにベトナム語、タイ語の2言語に対応したこと、またベトナム発の宿泊予約サイト「Luxstay」とシステム連携を開始したことを公表した。

アニメ聖地巡礼ツアープラン民泊ニュース

otomoとアニメツーリズム協会が連携、10月よりインバウンド向け「アニメ聖地巡礼ツアープラン」提供へ

インバウンド旅行者向けのプライベートツアーサービス「otomo(オトモ)」を運営するotomo株式会社は9月19日、一般社団法人アニメツーリズム協会とともに、アニメ作品の舞台となった土地をめぐるインバウンド旅行者を対象とする「公式アニメ聖地巡礼ツアープラン」を共同開発したことを公表した。第1弾として10月より、3作品の公式聖地巡礼ツアーをリリースする。

民泊ニュース

サブスク住居サービス・クロスハウスの「アドレスホッパー」利用者が1,000名突破、アドレスホッパー像の数値データ化も

サブスクリプション(定額)型住居サービス「クロスハウス」を提供している株式会社クロスハウスは9月11日、同サービスにて、定住にこだわらず旅をするように生活する「アドレスホッパー」の利用者が1,000名を突破したことを発表した。

otomo民泊ニュース

訪日客向けプライベートツアーサービス「otomo」新たに6地域拡大、全国15都道府県で計300種類以上のツアー提供

otomo(オトモ)株式会社は9月9日、同社が運営するインバウンド旅行者向けのプライベートツアーサービス「otomo」のサービスエリアを拡大し、新たに北海道、宮城県、愛知県、岐阜県、三重県、広島県の6地域にて70種類以上のツアープランの提供を開始することを公表した。新たなサービス提供地域では、9月よりガイド登録の受付を開始、10月よりツアーの予約受付を開始する予定だ。

民泊ニュース

定額制住居サービスHafHのサービスエリア拡大、9月より12の国と地域、108拠点で利用可能に

株式会社KabuK Style(カブクスタイル)は8月28日、同社が2019年4月よりスタートした定額制住み放題サービス「HafH(ハフ)」において、サービス開始時より目標としていた「2019年中に100拠点を利用可能に」の目標を予定より4か月前倒しで達成したことを発表した。9月時点で直営、提携あわせて国内外108拠点約2,500室が利用可能となった。

民泊ニュース

Airbnbと神戸市が連携、イベント民泊「農村ホームステイ」で国内外へ神戸市農村部の暮らしの魅力を発信

Airbnbと神戸市は9月3日、同市が9月から10月にかけて実施する「農村ホームステイ」において連携したことを発表した。これによりAirbnbは、ゲスト募集や受け入れホストのサポートを通じ、神戸市農村部の暮らしの魅力を国内外からのゲストに発信していく。

民泊ニュース

シートリップと愛知県が協定を締結、インバウンド観光客の誘致促進で集客拡大へ

中国の大手OTAであるCtrip(シートリップ)は8月26日、外国人旅行者誘致の促進を目的に、愛知県と協定を締結したことを発表した。同社が都道府県と連携協定を締結するのは、北海道、横浜市、高知県に続き、今回が4番目であり、中部地方では愛知県が初となる。

「MOSHI MOSHI ROOMS」第2弾「ORIGAMI」民泊ニュース

アソビシステムとロクヨン、日本文化をフィーチャーしたホームシェアリング施設「MOSHI MOSHI ROOMS」第2弾「ORIGAMI」オープン

HARAJUKUカルチャーを世界に発信するアソビシステム株式会社と、渋谷区を中心にユニークな民泊物件の運営を目指す株式会社ロクヨンは8月27日、アソビシステムがプロデュースした、原宿の街に泊まれるホームシェアリング施設「MOSHI MOSHI ROOMS(もしもしルームズ)」の第2弾として、「ORIGAMI」をオープンしたことを発表した。

民泊ニュース

and factoryがアクティビティジャパンと連携、客室タブレット「tabii」でのアクティビティ予約が可能に

and factory(アンドファクトリー)株式会社は8月30日、国内最大規模のアクティビティ専門予約サイト「アクティビティジャパン」を運営する株式会社アクティビティジャパンと、体験観光サービスの提供においてサービス連携したことを発表した。

民泊ニュース

20代は旅行情報収集にSNS活用、宿泊比較サイトで安価に予約、実名型旅メディア「Stayway」調べ

実名型旅メディア「Stayway」を運営する株式会社Staywayは8月30日、旅行に興味を持つStaywayのユーザーが旅行プランについてどのように情報を収集し、宿泊予約を決定しているか、旅に関する消費動向とSNSとの関連性を調査した結果を公表した。

Unique Experience Japanプロジェクト民泊ニュース

otomo、インバウンド向けに新しい日本の楽しみ方を提案する「Unique Experience Japan」プロジェクト開始

インバウンド旅行者向けのプライベートツアーサービスを運営するotomo株式会社は8月1日、KADOKAWAグループのWalker Media社が運営する台湾向け訪日トラベルメディア「Japan Walker」ほか複数のインバウンド旅行者向けのトラベルメディアと連携し、海外から日本を訪れる旅行者に対して新しい日本の楽しみ方を提案し、啓蒙するUnique Experience Japanプロジェクトを推進することを公表した。

民泊ニュース

トリップアドバイザー、初のインバウンドレポートを発表。アジアと欧米豪で訪日旅行スタイルに違い

世界最大の旅行プラットフォーム「Trip Advisor®」の日本法人であるトリップアドバイザー株式会社は7月11日、トリップアドバイザーのデータや利用者へのアンケートをもとに訪日客の動向を調査した「インバウンドレポート2019」を発表した。

民泊ニュース

ロングステイ財団、JTBら3者と「古民家ツーリズム推進協議会」を設立、古民家再生によるまちづくりを展開

国内外における長期滞在型観光(ロングステイ)の普及・啓発活動に取り組む、一般財団法人ロングステイ財団は7月9日、株式会社JTBと一般社団法人全国古民家再生協会の3者により「古民家ツーリズム推進協議会」を設立し、第1回勉強会を開催した。

うだつの町並み民泊ニュース

シェアエコのキーパーソンが集結!7月5日から徳島で「四国シェアサミット2019」が開催

7月5日から7日の3日間、徳島県でシェアリングエコノミーをテーマとするサミット「四国シェアサミット2019」が開催される。主催するのは「うだつの街並み」で知られる徳島県美馬市・脇町に本拠を置く株式会社ウダツアップ、株式会社パソナ JOBHUB、一般社団法人シェアリングエコノミー協会だ。

Airbnb プレスカンファレンス民泊ニュース

Airbnb Partnersは117社に。訪日中国人向けの支援強化、旅館向けキャンペーンも年内実施へ

世界最大手民泊サイトAirbnbの日本法人であるAirbnb Japan株式会社は6月6日、「日本における戦略的な取り組み、今後の展望」についての記者発表会を東京・渋谷で実施した。記者発表では、違法民泊や苦情・トラブルをなくしていくために法令遵守の姿勢を進めていくこと、今後日本で開催が予定されているスポーツ等のイベントに際し地域との連携を深めていくこと、Airbnb Partnersの提携先企業が117社になり、新しい民泊、ホームシェアの設計デザインを行う取り組みが加速していること、訪日中国人向けにAirbnb Chinaやパートナー企業など中国との連携を図ることなどを公表した。

ホームアウェイ木村氏とJAL下瀬氏民泊ニュース

ホームアウェイ掲載物件、JALで予約開始。ハワイ施設予約でマイルがたまるキャンペーンも実施

バケーションレンタルサイトのホームアウェイは5月23日、日本航空株式会社(JAL)と戦略的パートナーシップを組み、同日よりホームアウェイの国内外200万件のバケーションレンタル物件をJALのウェブサイトを通じて予約開始することを公表した。また、両社が注力するハワイ市場への送客に関する共同施策も同日開始した。