PR会社のサニーサイドアップが「ホテル客室ダイレクトアド」を共同開発、2019年4月より販売開始

ホテル客室ダイレクトアド

PR会社の株式会社サニーサイドアップと、朝日放送グループで海外関連事業を展開する株式会社ABCインターナショナル、ホテル向けIoTソリューションを提供するブリッジ・モーション・トゥモロー株式会社の三社は、東京・名古屋・京都・大阪の15,000室以上のビジネスホテルの客室テレビをアドネットワーク化した「おもチャンネル・ホテル客室ダイレクトアド」を合同開発。2019年4月1日配信分より販売開始することを発表した。

「おもチャンネル・ホテル客室ダイレクトアド」の一番の特徴は、客室に入室しルームキーを挿入すると、自動的にテレビが起動し、広告枠で宿泊客の国籍に合わせた広告動画が再生されること。限られた客室空間の中で、映像と音声によって宿泊客に確実にリーチすることができる。

さらに、客室テレビ起動中は広告動画が自動的にループ再生されるため、複数回動画を見せることが可能だ。サニーサイドアップは2018年10月より、都内の数ホテルで試験運用をした結果、10分1ロールの動画を1日あたり1客室平均4.2ロール再生することができたとしている。

既に同サービスは、アパグループを始めとする全国15,105室(東京/10,211室、名古屋/1,404室、京都/1,105室、大阪/2,385室)の客室テレビをネットワーク化を実現。2019年7月には25,000室以上まで拡大し、訪日外国人が飛躍的に増加する2020年には50,000室、2022年には100,000室を目標に広告配信対象ホテルを順次拡大していく。

また、同社によるホテル宿泊データの平均滞在日数、宿泊人数、稼働率の調査結果より、ホテル客室15,105室で展開する際、月間のべ宿泊者数は37万人超、1広告動画あたり190万回以上の月間再生回数を想定しており、当該ビジネス全体の売上は初年度で1~2億円程度を見込んでいるという。

ビジネスホテルの宿泊者層は主に、「日本人ビジネスパーソン」と「訪日外国人」の2つの属性に分かれる。ホテルの予約時に宿泊者の国籍を取得するとともに、その国籍に応じて再生する動画や音声を変えることが出来るため、飛躍的に増加する訪日外国人向けに『旅ナカ』の動画メディアとしてPRすることも可能だ。

厚生労働省の「平成 29 年度衛生行政報告例」によると、日本全国のホテル客室数は907,500室にものぼる。このたびのサービスがビジネスホテルだけでなく、様々な宿泊施設の客室に導入されれば、宿泊・観光業界はもちろん、他業界の企業も宿泊者に向けにPRができ、企業や商品の認知度UPなど新たな機会を創出することができるだろう。

【参照ページ】おもてなしチャンネル ホテル客室ダイレクトアド
【参照記事】~全国15,000室以上のホテルの客室テレビをアドネットワーク化~宿泊客(ビジネスパーソン・訪日外国人)に確実にリーチできる 「ホテル客室ダイレクトアド」を開発・販売開始
【参照サイト】【データ】旅館・ホテルの営業施設・客室数(2017年度) 厚生労働省調べ
【転載元】PR会社のサニーサイドアップが「ホテル客室ダイレクトアド」を共同開発、2019年4月より販売開始 | HOTELIER(ホテリエ)|ホテル・旅館・インバウンド不動産投資メディア

homeaway