CATEGORY 調査・レポート

民泊ニュース

アゴダ、2019年中国「旧正月」期間にアジアの旅行者が選ぶ人気の旅行先トップ10を発表

世界最大の旅行会社ブッキングホールディングス傘下の大手オンライン旅行予約会社Agoda(アゴダ)は2月4日、2019年の旧正月(チャイニーズ・ニューイヤー)の期間における同サイト上でのアジア太平洋地区在住の旅行者の予約状況を公表した。調査対象は2月5日から6日の予約データ。

民泊ニュース

旅のスタイルを左右するSNSの影響力、ブッキング・ドットコム調査

世界最大級の宿泊予約サイトBooking.comの日本法人であるブッキング・ドットコム・ジャパン株式会社は1月24日、「旅のスタイルを左右するSNSの影響力について」の調査結果を公表した。調査の結果、お気に入りのインフルエンサーから旅のインスピレーションを得る、旅行そのものを仕事にしようと考えるなどのポジティブな影響がある一方で、オンライン上の他人の目にプレッシャーを感じるようになるなど、SNSが人々の旅行スタイルに変化をもたらしていることがわかった。

民泊ニュース

民泊オーナーの過半数が収益向上に「多言語対応」を必要と認識、楽天コミュニケーションズ調査

楽天グループの楽天コミュニケーションズ株式会社が1月22日に発表した「第二回民泊運営に関する意識調査」の結果で、民泊オーナーが多言語対応の必要性を意識している一方、騒音をはじめとする近隣トラブルが課題となっている実態が明らかになった。

民泊ニュース

2018年10月から12月の訪日外国人消費額は1兆1,605億円、1人当たりは15万6千円、観光庁調査

観光庁は1月16日、2018年10月から12月の訪日外国人消費動向調査の結果を公表した。訪日外国人旅行消費額は1兆1,605億円で、そのうち一般客の旅行消費額は1兆1,348億円、クルーズ客の旅行消費額は257億円と推計された。また、訪日外国人一般客1人当たりの旅行支出は15万6千円だった。

民泊ニュース

JLLとベーカー&マッケンジー「アジア太平洋地域におけるホテルマネジメント契約のトレンドと洞察2018年版」発表

総合不動産サービス大手JLLとベーカー&マッケンジー法律事務所が「アジア太平洋地域におけるホテルマネジメント契約のトレンドと洞察2018年版」を発表した。このレポートは、両社がアジア太平洋地域において2014年から2018年までに携わった98のホテルマネジメント契約の主要契約条件を項目ごとに分類し、分析したものだ。

民泊ニュース

2018年訪日客は3,000万人突破。11月の推計値は245万1千人、11月として過去最高

2018年の訪日客が3,000万人を突破したことを受け、12月18日に関西国際空港にて記念式典が行われた。また、日本政府観光局(JNTO)は12月19日、2018年11月の訪日外客数推計値が前年同月の237万8千人を約7万人上回る、3.1%増の245万1千人となり、11月として過去最高を記録したことを公表した。11月までの累計は2,856万100人だった。

民泊ニュース

アゴダ創設者ら「短期民泊ハンドブック」を刊行。ホームシェアリングの市場規模や政策提言等を著述

世界最大の旅行会社ブッキングホールディングス傘下の大手オンライン旅行予約会社のAgoda(アゴダ)創設者で会長のロバート・ローゼンスタイン氏と、リサーチや慈善事業等の対外的な活動に重点を置く事業を行うアゴダ・アウトサイドのマネージング・ディレクターであるピーター・アレン氏の共著「At Home Around the World: The Short-Term Rentals Handbook for Guests, Hosts, Neighbors and Governments(アット・ホーム・アラウンド・ザ・ワールド:宿泊客、ホスト、近所の住人、自治体のための短期民泊ハンドブック)」が刊行された。

民泊ニュース

ホームアウェイ、米国版2019年旅行トレンド調査結果を発表

エクスペディアグループの世界最大級のバケーションレンタルサイト「ホームアウェイ」を運営するHomeAway株式会社は11月28日、2018年のバケーションレンタル需要とその他のデータをもとに、2019年にアメリカ人がどこでどのような旅をするのかに関するトレンド予測を発表した。