民泊情報専門メディア「民泊大学」民泊関連22業種266事業者を可視化した「民泊業界マップ2018」公開

株式会社チャプターエイトは、同社が運営する民泊情報専門メディア「民泊大学」にて、市場拡大と裾野サービスの多様化が続く民泊業界の個人を含む266事業者の勢力図を業種別に視覚化した「民泊業界マップ2018」を公開している。民泊大学では今年4月に「民泊業界マップ2017」を公開しており、それに続く第二弾として制作された。

民泊業界マップ2018

民泊大学公開「民泊業界マップ2018」

今回公開された「民泊業界マップ2018」では、事業者掲載数が前回より142事業者増加している。マップ上では、国内外の民泊予約サイトを含むオンライン旅行サイト(OTA)のほか、運用代行や清掃、管理ツール、コンシェルジュ、スマートロック、団体、コンサルティング、特区民泊、旅館業法の簡易宿所の申請代行、自動チェックイン、保険、イベントなどのサービスを提供する事業者を22業種に分類し、一覧掲載している。

今年は住宅宿泊事業法(民泊新法)が来年6月15日に施行されることが決定し、民泊に関連する裾野産業の拡大と多様化が進んだ。より幅広い分野からサービスを選べる反面、自分にマッチしたサービスを探すことが困難になりつつある。そのため、こうした一覧での可視化はサービスを探す道しるべとして大いに役立ちそうだ。

チャプターエイトは今後、「民泊業界マップ」の発表や民泊専門メディア「民泊大学」の運営を通じて、民泊市場の拡大と情報の集約・発信に貢献し続け、インバウンド市場のさらなる拡大と世界における日本のブランド価値のさらなる向上に寄与していくとしている。

(MINPAKU.Bizニュース編集部 平井 真理)