民泊専門メディアAirstair「民泊サービス業界マップ 2018」公開。現在稼働中の適正サービスを可視化

民泊特化型ニュースサイト「民泊専門メディア Airstair(エアーステア)」を運営するRecreator合同会社は10月4日、民泊市場の各分野で実績がある企業・サービスをピックアップしてマッピングした「民泊サービス業界マップ 2018」をリリースしたことを公表した。

「民泊サービス業界マップ 2018」では、民泊専門メディアAirstairが独自にピックアップした現在稼働中の企業サービスがまとまっている。必要なサービスをひと目で探せるよう「民泊系サービス」「ゲスト・旅行者向けサービス」「ホテル系サービス」「ホスト・宿泊事業者向けサービス」を色分けし、関連性の高いものをより近くに配置している。

メトロエンジン株式会社が展開する民泊データの解析サービスである「メトロデータ」によると、2014年9月時点で日本国内で3,000件程度であった民泊物件数は2017年8月には50,000件を突破している。しかし民泊物件数が増加する一方で、民泊関連サービスが競争激化により終了する動きもあり、民泊市場の全貌を把握することが困難な状況にあることから同マップの作成に至った。

民泊サービスのすべてを網羅したものではないが、民泊関連ニュースやサービスを随時配信している民泊専門メディアAirtair独自の視点で構成されており、民泊事業の新規参入者であっても分かりやすく企業サービスを探す指針として役立てることができそうだ。

【掲載ページ】【200社超】民泊市場の全貌がわかる「民泊サービス業界マップ 2018」
【関連ページ】日本全国の民泊・旅館業簡易宿所に関する条例・法律・規制

(MINPAKU.Bizニュース編集部 平井 真理)